就業不能保険

太陽生命の就業不能保険で確認するべき支払条件や保障内容

太陽生命 就業不能

太陽生命の就業不能保険を調べている方は、「どれが就業不能保険なんだろう?」と迷われているかもしれません。

太陽生命の保険商品である「保険組曲Best」は、人それぞれの心配事に合わせて組み立てていくのがメインです。

その「保険組曲Best」には、早期に給付金を受け取ることが出来る「働けなくなったときの保険」という就業不能保険商品があるのです。

ここでは、太陽生命の就業不能保険である「働けなくなったときの保険」について詳しくご紹介いたします。

太陽生命の保険商品について

太陽生命の保険商品について

出典:https://www.taiyo-seimei.co.jp/

太陽生命は、株式会社T&Dホールディングスの傘下である生命保険会社です。

株式会社T&Dホールディングスは、太陽生命の他にも大同生命保険およびT&Dフィナンシャル生命保険を傘下に持っている持株会社になります。

そんな太陽生命ですが、大ヒット保険商品となった「ひまわり認知症予防保険」やインターネット完結型保険「スマ保険」など、とてもユニークな保険商品の取扱いがあります。

そこで太陽生命の保険商品について、まとめてみると以下のジャンルに分けられます。

  • くみたて自由な保険
  • 将来への備え
  • こどもの保険
  • 健康に自信がない方の保険
  • 外貨建保険
  • 損害保険商品
  • アパートローン
  • 通販商品

とくに「くみたて自由な保険」である「保険組曲Best」は、太陽生命の看板保険商品で、中でも総合保障コースには、先進医療、3大疾病、医療保障などに加え、働けない状態になった時の保障まで、ご自身が考える備えに対し、選択できるようになっている保険商品です。

そこでご紹介するのが「働けなくなったときの保険」という2016年3月に発売された就業不能保険商品。

「保険組曲Best」に就業不能保険である「働けなくなったときの保険」が加わることで、ますますパワーアップした保険商品となりました。

太陽生命の就業不能保険で確認するべき支払条件や保障内容

太陽生命の就業不能保険「働けなくなったときの保険」には、「Ⅰ型」と「Ⅱ型」と若干、保障内容が違うものがあります。

簡単にお伝えすると、以下になります。

  • 働けなくなったときの保険(Ⅰ型):通常の就業不能保険
  • 働けなくなったときの保険(Ⅱ型):通常の就業不能保険に死亡・高度障害保障がプラス

基本的には、「働けなくなったときの保険(Ⅰ型)」を選択すると思われますので、どんな保険なのかご紹介していきます。

支払条件

「働けなくなったときの保険」の支払条件ですが、以下の3つの状態が支払われる条件になります。

  • 早期就業不能状態
  • 所定の働けない状態
  • 就業不能状態

早期就業不能状態

病気やケガにより入院または、太陽生命が定める就業不能状態が30日以上継続した時

所定の働けない状態

太陽生命が定める就業不能状態が180日継続した時、もしくは公的介護保険制度の要介護2以上に認定された時

就業不能状態

太陽生命が定める就業不能状態とは、以下の1~5のうち2項目が全部介助もしくは一部介助の状態の時、または、器質性認知症かつ意識障害のない状態で見当識障害があると診断確定された時

  1. 歩行
  2. 衣服の着脱
  3. 入浴
  4. 食物の摂取
  5. 排泄

したがって、うつ病などの精神疾患については適用されませんのでご注意ください。

保障内容

働けなくなったときの保険 例

出典:https://www.taiyo-seimei.co.jp/lineup/best/disability.html

就業不能状態となった場合、どれくらいの保障があるのか保障内容は気になるところだと思います。

太陽生命の「働けなくなったときの保険(Ⅰ型)」で保障される給付金は以下になります。

  • 早期就業不能状態:30日以上継続した場合最大150日継続分までお支払い
  • 所定の働けない状態:180日継続した時などに就業不能年金を毎月お支払い

支払例として、「基準年金月額を20万円、契約年齢30歳、支払満了年齢65歳、最低支払保証期間5年」と設定した場合、以下のような給付金額が支払われることになります。

入院してから30日後:20万円
早期就業不能状態がさらに30日継続:20万円
さらに30日継続:20万円
さらに30日継続:20万円
さらに30日継続:20万円

150日継続した場合に累計で100万円が支払われると言う事です。(最大)

連続での早期就業不能状態ですから途中で退院となった場合は、その時点で給付金は終了します。

しかし一度退院しても30日以内の再入院であれば継続入院とみなされ給付日数が累積で計算されることになります。

また、早期就業不能給付金は1回の給付で最大5回まで、通算で36回が限度となりますのでご注意ください。

次に入院等180日以上継続して働けない状態になった場合は、「就業不能年金」が65歳まで毎月支払われることになります。

契約年齢とその「所定の働けない状態」になった時点の年齢から65歳までの月数×基準年金月額が受け取れる総額と言う事ですね。

ただし、保険期間満了直前であっても最低支払保証期間が設定されていますのでご安心ください。

給付金額について

太陽生命の働けなくなったときの保険は「15歳~75歳が加入できる保険商品」です。

給付金額について、自分で好きな金額を受け取れる訳ではなく、太陽生命の「働けなくなったときの保険」の場合、加入する年齢に応じて基準額を設定することになります。

  • 15歳~59歳:最低月額3万円~
  • 60歳~75歳:最低月額1万円~

最低支払保証期間が「5年」もしくは「10年」となっていますので、十分に考えながら保険設計をしたほうが良いでしょう。

給付金や月額保険料イメージ

では、毎月いくらぐらいの支払で、いくらぐらい給付金が受け取れるのか、簡単にイメージをご紹介いたします。

あくまでも参考としてご覧いただき、正しくは、窓口等でシミュレーションをしてみてください。

〇保険期間・保険料払込期間 / 10年

保険種類 保険金額など
特定疾病・疾病障害保険〔II型〕 300万円
先進医療保険 所定の給付金額
入院保険(60日型) 日額5,000円
【男性】生活習慣病入院保険(60日型)【女性】女性入院保険(60日型) 日額5,000円
ガン入院保険 日額5,000円
入院一時金保険 一時金10万円
【男性】生活習慣病入院一時金保険 【女性】女性入院一時金保険 一時金10万円
手術保険 10万円・2.5万円

〇保険期間・保険料払込期間:65歳

認知症治療保険(軽度介護保険) 500万円
働けなくなったときの保険〔Ⅰ型〕 10万円

〇上記ご契約例の場合の保険料例(割引後)

契約年齢 男性 女性
20歳 8,051円 9,308円
30歳 9,425円 11,165円
40歳 12,717円 11,970円
45歳 15,977円 13,733円

加入方法や支払方法

太陽生命の生命保険に加入する場合は、「窓口」もしくは、「スマ保険」と言うインターネットを使用した加入となり郵送での加入は出来ません。

また、スマ保険では(Ⅰ型)での加入のみとなりますのでご注意ください。

さらに、会社に保険担当者が訪問しているケースがあり、その場合には窓口ではなく加入出来る事も考えられます。

ご自身がお勤めしている会社に聞いてみるのも良いと思います。

次に保険料の支払方法ですが、基本的には「口座振替」もしくは「コンビニ払」ですが、スマ保険では「クレジットカード」での支払いも可能ですので、問い合わせをしてみてください。

  • 加入場所:窓口、インターネット
  • 支払方法:口座振替(基本)、コンビニ払、クレジットカード(スマ保険のみ)

就業不能になった際に使える制度を紹介

就業不能状態になった際に使える制度ご紹介します。

傷病手当金

就業不能になった際に使える制度に、傷病手当という制度があります。

傷病手当金とは、お勤め先で健康保険に加入している方が、病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度のことで、被保険者が病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に支給されます。

働けなくなって4日目から1年5カ月の間、給料の約2/3に当たる傷病手当金を受け取ることができます、受給条件は、業務外の病気やケガで療養中である事、療養のために働くことができない、4日以上仕事を休んでいることとされています。

傷病手当金の支給条件

  • 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
  • 仕事に就くことが出来ないこと
  • 連続して3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
  • 休業した期間について給与の支払いがないこと

傷病手当金が支給される期間は、支給開始日から最長1年6か月で、支給開始後に出勤しても業務をしたとしても傷病手当金の支給期間が延びることはありませんのでご注意ください。

この傷病手当金は、自営業の方が加入されている、国民健康保険では受け取ることができませんのでご注意ください。

障害年金

障害年金とは、国民年金または厚生年金の加入者が所定の障害状態になった場合に支給される年金のことで、病気や怪我で人体に日常生活を送るのが困難な障害が残ってしまった方が給付の対象になります

受け取れる金額は、加入している公的年金の種類、収入や障害等級やお子様の有無により異なりますますが、国民年金に加入されている方は障害基礎年金、厚生年金に加入されている方は障害基礎年金に障害厚生年金がプラスされて支給となります

障害基礎年金の給付条件は、保険料の納付をしていることが条件としてあげられています。

初診日に65歳未満で、初診日の前々月までの1年間に保険料の未納がない。
初診日の前々月までに、公的年金の加入期間の2/3以上で保険料を納付または免除されている。
しかし、初診日が保険料の納付要件がない20歳未満の場合は、支給に所得制限がありますので、年金機構に詳細を確認するようにしてください。

それ以外の条件は、国民年金または厚生年金の加入期間に初診日があることですが、年金への加入義務者ではない場合は、初診日に日本国内居住している必要があります。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、公的医療保険の保障の1つです。

月の初めから終わりまでの医療費の自己負担が限度額を超えた場合、その超過分が国民健康保険から支払われれます。
つまり、医療費が高額になっても自己負担は自己負担の限度額までということになります。

自己負担限度額について

高額療養費制度で決められている自己負担限度額は年齢や収入によって変動しますので、必ず事前に確認をしてください。

■69歳以下の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

適用年収区分 1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~  252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円 167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円 80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
~ 約3,700,000円 57,600円
住民税非課税の方 35,400円

■70歳以上の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

70歳以上の場合、区分によっては外来で診察や治療を受けた場合も、制度を利用することができますが、外来の場合は世帯ではなく、個人の利用のみとなりますのでご注意ください。

適用年収区分 外来 1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~  なし 252,600円 + (医療費 – 842,000円)  x 1%

約7,700,000円 ~ 11,600,000円

なし 167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円 なし 80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
約1,560,000円 ~ 約3,700,000円 18,000円 / 年上限144,000円 57,600円
Ⅱ 住民税非課税世帯  8,000円 24,600円
Ⅰ 住民税非課税世帯  8,000円 15,000円

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