チューリッヒの就業不能保険を調べている方は、もしかしたら収入保障保険と間違えていませんか?
「収入を保障する」と言われると、どちらも収入が保障される事になりますが、決定的な違いは「収入保障保険」は定期型の死亡保険の一種であり、「就業不能保険」は、病気やケガで働けなくなった場合にサポートしてくれる保険であると言う事です。
チューリッヒには、死亡や高度障害になった場合に保障される収入保障保険の「収入保障保険プレミアムDX」がありますが、病気やケガで働けなくなった場合にサポートしてくれる就業不能保険「くらすプラス」があるのです。
また、チューリッヒの就業不能保険は、ストレス性疾病に対しても保障があるので、見る価値はあると思います。
ここでは、チューリッヒの就業不能保険「くらすプラス」について詳しくご紹介いたしますので、収入保障保険と間違えないよう、よくご確認ください。
チューリッヒ生命の保険商品について
出典:https://www.zurichlife.co.jp/
チューリッヒ保険会社は、チューリッヒ・インシュアランス・グループのアジア重要拠点として、1986年に設立された保険会社です。
チューリッヒ保険会社は「自動車保険」を中心とした個人向けの保険を展開していますが、チューリッヒ生命といった生命保険商品を取り扱う日本支店も存在します。
そんな、チューリッヒ生命の保険商品について、まとめてみると以下のジャンルに分けられます。
- 死亡保険
- ガン保険
- 医療保険(入院保障)
- 働けなくなったときの保険
- 3大疾病保険
ここで間違えてはいけないことがあり、それは「就業不能保険」と「収入保障保険」についてです。
「就業不能保険」と「収入保障保険」の違いは、簡単にお伝えすると以下になります。
- 病気やケガで働けなくなった場合の保障:就業不能保険
- 死亡もしくは高度障害状態の保障:収入保障保険
チューリッヒ生命には、死亡保険のカテゴリーに該当する収入保障保険「収入保障保険プレミアムDX」があります。
ここでは、働けなくなったときの保険である就業不能保険「くらすプラス」について、詳しくご紹介していきます。
また、チューリッヒの収入保障保険について詳しく知りたい方は「チューリッヒの収入保障保険で知っておくべき5つの事とは」をご確認ください。
チューリッヒの就業不能保険で知っておくべき5つの事
チューリッヒの就業不能保険「くらすプラス」は、どんな条件で、どんな支払金額になるかなど、知っておかなければいけない事もあります。
保険商品は、パンフレットなどを見ただけでは、なかなか理解が出来ませんので、分かりやすくお伝えいたします。
条件
チューリッヒの就業不能保険に加入するには「満20歳~満60歳」と契約年齢に制限があります。
次に就業不能状態は、病気やケガで働けない状態を表しており、チューリッヒの場合は以下の5つです。
- 病気(ガン含む)・ケガで入院した時
- 所定の5疾病により所定の就業不能状態に該当し、その就業不能状態が該当した日を含めて60日を超えて継続したと診断された時
- 所定のストレス性疾病により入院し、その入院が60日を超えた時
- 傷害または疾病を原因として所定の高度障害状態に該当した時
- 不慮の事故による傷害を原因として所定の身体障害状態に該当した時
病気やケガで働けない状態は理解していただいたかと思いますが、チューリッヒの就業不能保険では「就業不能状態が60日を経過」しないと給付金は支払われません。
まずは、「入院が60日以上連続で継続した場合」もしくは「高度障害状態になった場合」がチューリッヒの就業不能状態だと考えておくと良いと思います。
対象のストレス性疾病
ストレス性疾病により入院し、かつ、その入院が60日を超えた場合が該当するのですが、どんなストレス疾病が該当するのか以下をご確認ください。
- 気分障害(うつ病等)
- 神経症性障害、ストレス関連障害・身体表現性障害
- 摂食障害
- 更年期障害
- 統合失調症、統合失調症型障害および妄想性障害
- 非器質性睡眠障害
- 胃潰瘍
- 十二指腸潰瘍
- 潰瘍性大腸炎
- 過敏性腸症候群
チューリッヒは、かなり多くのストレス性疾病に対して保障されるので、要確認です。
対象の5疾病
所定の就業不能状態に該当し、かつ、その就業不能状態が該当した日を含めて60日を超えて継続したと診断された場合が該当するのですが、どんな疾病が該当するのか以下をご確認ください。
- 悪性新生物
- 急性心筋梗塞
- 脳卒中
- 肝硬変
- 慢性心不全
ただし、上皮内新生物や責任開始の日からその日を含めて90日以内に悪性新生物と診断確定された場合は、対象となりませんのでご注意ください。
保障内容
就業不能となった場合、どれくらいの保障があるのか保障内容は気になるところだと思います。
チューリッヒの就業不能保険では、まず基本補償を理解しなければいけません。
チューリッヒの就業不能保険で保障される給付金は以下になります。
- 就業不能年金
- 入院給付金
就業不能年金と入院給付金のいずれも、就業不能状態が60日継続した場合に支払われることになります。
就業不能年金
チューリッヒの就業不能保険の場合、「就業不能年金」と言って、支払の事由に該当した場合、入院から回復したり復職した場合でも設定された年金が受け取れる仕組みになっています。
しかし、年金金額は「月額10万」と決まっているのですが、以下の4つから受取総額を選択することになります。
- 240万円(2年)
- 360万円(3年)
- 600万円(5年)
- 1,200万円(10年)
ただし、240万円の年金金額については、被保険者の年齢が45歳以上の場合のみ選択可能です。
入院給付金
入院給付金は、被保険者が責任開始期以降に生じた疾病・不慮の事故等により、その治療を目的として入院をした場合に支払われる給付金になります。
入院給付金額は、入院1日あたり「5,000円」が給付されます。
さらに、この入院給付金には給付限度日数を前もって加入時に設定しなければならず、途中変更は出来ませんので、以下を確認してください。
給付限度型 | 支払限度日数 | 通算支払限度日数 |
30日型 | 30日 | 1,095日 |
60日型 | 60日 | 1,095日 |
120日型 | 120日 | 1,095日 |
365日型 | 365日 | 1,095日 |
ただし、入院を開始された日から起算して60日間は支払われません。
就業不能年金の受取り方
チューリッヒの就業不能保険の「就業不能年金」は、受取る方法が選択できます。
- 毎月受取る
- 最初に一括で受取る
- 一部一括で受取る
例えば、360万(3年)の就業不能年金であった場合、年金支払期間満了まで毎月10万受取る事が可能であったり、まとまったお金が必要になった場合、最初に一括で360万受け取ることも可能と言う事です。
どの受取り方にするかは、よく相談しながら考えるべきですね。
保険料
チューリッヒの就業不能保険は、保険期間を以下の4つから選択しなければいけません。
- 55歳満了
- 60歳満了
- 65歳満了
- 70歳満了
更新は無く、期間掛け捨てになります。
申込から何年掛けるか、よく考えなければいけませんね。(保険期間中は、保険料は上がりません)
保険料はかなり細かいのですが、仮に年金支払期間を「3年」で設定した場合の男性女性別、契約年齢別、保険期間別の参考保険料をご紹介いたします。
〇男性:年金支払期間を「3年」
契約年齢 | 保険期間 | 月額保険料 |
25歳 | 55歳満了 | 1,475円 |
60歳満了 | 1,660円 | |
65歳満了 | 1,865円 | |
70歳満了 | 2,125円 | |
30歳 | 55歳満了 | 1,745円 |
60歳満了 | 1,960円 | |
65歳満了 | 2,200円 | |
70歳満了 | 2,525円 | |
35歳 | 55歳満了 | 2,155円 |
60歳満了 | 2,370円 | |
65歳満了 | 2,675円 | |
70歳満了 | 3,050円 | |
40歳 | 55歳満了 | 2,740円 |
60歳満了 | 2,960円 | |
65歳満了 | 3,275円 | |
70歳満了 | 3,740円 | |
45歳 | 55歳満了 | 3,725円 |
60歳満了 | 3,795円 | |
65歳満了 | 4,105円 | |
70歳満了 | 4,635円 |
〇女性:年金支払期間を「3年」
契約年齢 | 保険期間 | 月額保険料 |
25歳 | 55歳満了 | 1,680円 |
60歳満了 | 1,755円 | |
65歳満了 | 1,835円 | |
70歳満了 | 1,985円 | |
30歳 | 55歳満了 | 1,985円 |
60歳満了 | 2,045円 | |
65歳満了 | 2,130円 | |
70歳満了 | 2,300円 | |
35歳 | 55歳満了 | 2,395円 |
60歳満了 | 2,415円 | |
65歳満了 | 2,505円 | |
70歳満了 | 2,695円 | |
40歳 | 55歳満了 | 2,975円 |
60歳満了 | 2,900円 | |
65歳満了 | 2,965円 | |
70歳満了 | 3,165円 | |
45歳 | 55歳満了 | 4,085円 |
60歳満了 | 3,675円 | |
65歳満了 | 3,620円 | |
70歳満了 | 3,805円 |
※あくまでも参考値としてご覧ください。
加入方法や支払方法
チューリッヒの就業不能保険に加入する場合は、「インターネット」もしくは「郵送」での加入となります。
窓口で、加入することは出来ません。
次に支払い方法ですが、支払い方法は「クレジットカード」もしくは「口座振替」です。
加入方法:インターネット、郵送
支払方法:クレジットカード、口座振替
また、「年払い」もしくは「月払い」での払い込みが可能です。
就業不能になった際に使える制度を紹介
就業不能状態になった際に使える制度ご紹介します。
傷病手当金
就業不能になった際に使える制度に、傷病手当という制度があります。
傷病手当金とは、お勤め先で健康保険に加入している方が、病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度のことで、被保険者が病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に支給されます。
働けなくなって4日目から1年5カ月の間、給料の約2/3に当たる傷病手当金を受け取ることができます、受給条件は、業務外の病気やケガで療養中である事、療養のために働くことができない、4日以上仕事を休んでいることとされています。
傷病手当金の支給条件
- 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
- 仕事に就くことが出来ないこと
- 連続して3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
- 休業した期間について給与の支払いがないこと
傷病手当金が支給される期間は、支給開始日から最長1年6か月で、支給開始後に出勤しても業務をしたとしても傷病手当金の支給期間が延びることはありませんのでご注意ください。
この傷病手当金は、自営業の方が加入されている、国民健康保険では受け取ることができませんのでご注意ください。
障害年金
障害年金とは、国民年金または厚生年金の加入者が所定の障害状態になった場合に支給される年金のことで、病気や怪我で人体に日常生活を送るのが困難な障害が残ってしまった方が給付の対象になります
受け取れる金額は、加入している公的年金の種類、収入や障害等級やお子様の有無により異なりますますが、国民年金に加入されている方は障害基礎年金、厚生年金に加入されている方は障害基礎年金に障害厚生年金がプラスされて支給となります
障害基礎年金の給付条件は、保険料の納付をしていることが条件としてあげられています。
初診日に65歳未満で、初診日の前々月までの1年間に保険料の未納がない。
初診日の前々月までに、公的年金の加入期間の2/3以上で保険料を納付または免除されている。
しかし、初診日が保険料の納付要件がない20歳未満の場合は、支給に所得制限がありますので、年金機構に詳細を確認するようにしてください。
それ以外の条件は、国民年金または厚生年金の加入期間に初診日があることですが、年金への加入義務者ではない場合は、初診日に日本国内居住している必要があります。
高額療養費制度
高額療養費制度とは、公的医療保険の保障の1つです。
月の初めから終わりまでの医療費の自己負担が限度額を超えた場合、その超過分が国民健康保険から支払われれます。
つまり、医療費が高額になっても自己負担は自己負担の限度額までということになります。
自己負担限度額について
高額療養費制度で決められている自己負担限度額は年齢や収入によって変動しますので、必ず事前に確認をしてください。
■69歳以下の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。
適用年収区分 | 1ヶ月の上限額 |
約11,600,000円 ~ | 252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1% |
約7,700,000円 ~ 11,600,000円 | 167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1% |
約3,700,000円 ~ 7,700,000円 | 80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1% |
~ 約3,700,000円 | 57,600円 |
住民税非課税の方 | 35,400円 |
■70歳以上の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。
70歳以上の場合、区分によっては外来で診察や治療を受けた場合も、制度を利用することができますが、外来の場合は世帯ではなく、個人の利用のみとなりますのでご注意ください。
適用年収区分 | 外来 | 1ヶ月の上限額 |
約11,600,000円 ~ | なし | 252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1% |
約7,700,000円 ~ 11,600,000円 |
なし | 167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1% |
約3,700,000円 ~ 7,700,000円 | なし | 80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1% |
約1,560,000円 ~ 約3,700,000円 | 18,000円 / 年上限144,000円 | 57,600円 |
Ⅱ 住民税非課税世帯 | 8,000円 | 24,600円 |
Ⅰ 住民税非課税世帯 | 8,000円 | 15,000円 |
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