就業不能保険

チューリッヒの収入保障保険で知っておくべき5つの事とは

チューリッヒ 収入保障

チューリッヒの収入保障保険を調べている方は、もしかしたら就業不能保険と間違えていませんか?

「収入保障」と言うとどちらも収入が保障される事になりますが、決定的な違いは「収入保障保険」は定期型の死亡保険の一種と言う事です。

チューリッヒには、病気やケガで働けなくなった場合にサポートしてくれる就業不能保険「くらすプラス」の他に、死亡や高度障害になった場合に保障される「収入保障保険」があるのです。

ここでは、チューリッヒの収入保障保険について詳しくご紹介いたしますので、就業不能保険と間違えないよう、よくご確認ください。

チューリッヒ生命とは

チューリッヒ生命とは

出典:https://www.zurichlife.co.jp/

チューリッヒ保険会社は、チューリッヒ・インシュアランス・グループのアジア重要拠点として、1986年に設立された保険会社です。

チューリッヒ保険会社は「自動車保険」を中心とした個人向けの保険を展開していますが、チューリッヒ生命といった生命保険商品を取り扱う日本支店も存在します。

そんな、チューリッヒ生命の保険商品について、まとめてみると以下のジャンルに分けられます。

  • 死亡保険
  • ガン保険
  • 医療保険(入院保障)
  • 働けなくなったときの保険
  • 3大疾病保険

ここで間違えてはいけないことがあり、それは「就業不能保険」と「収入保障保険」についてです。

「就業不能保険」と「収入保障保険」の違いは、簡単にお伝えすると以下になります。

  • 病気やケガで働けなくなった場合の保障:就業不能保険
  • 死亡もしくは高度障害状態の保障:収入保障保険

チューリッヒ生命には就業不能保険として「くらすプラス」という働けなくなったときの保険があります。

ここでは、死亡保険のカテゴリーに該当する収入保障保険の「収入保障保険プレミアムDX」について、詳しくご紹介していきます。

また、チューリッヒの就業不能保険について詳しく知りたい方は「チューリッヒの就業不能保険はストレス性疾病も保障される」をご確認ください。

チューリッヒの収入保障保険で知っておくべき5つの事

チューリッヒの収入保障保険「収入保障保険プレミアムDX」は、どんな条件で、どんな支払金額になるかなど、知っておかなければいけない事もあります。

保険商品は、パンフレットなどを見ただけでは、なかなか理解が出来ませんので、分かりやすくお伝えいたします。

支払条件

チューリッヒの収入保障保険「収入保障保険プレミアムDX」は、どんな条件であれば給付金が支払われるのでしょうか。

まず、契約年齢ですが、誰でも契約できるわけではなく、以下の年齢範囲と保険料の払込期間が設定されています。

  • 契約年齢:満20歳~満70歳
  • 保険期間:55歳満了、60歳満了、65歳満了、70歳満了、75歳満了、80歳満了、85歳満了、90歳満了

一般的には、「60歳満了」もしくは「65歳満了」を選択しますので、それ以外の満了年齢の選択をする方は、保険設計書をよく確認してみてください。

次に「収入保障保険プレミアムDX」の支払条件は以下になります。

  • 死亡・所定の高度障害状態になった場合

また、特約や健康な方は保険料が割引きとなりますので、確認が必要です。

保障内容

「収入保障保険プレミアムDX」は、どんな保障内容があるのか知っておきましょう。

「収入保障保険プレミアムDX」は、被保険者が死亡・所定の高度障害状態に該当した場合、保険期間満了日までの期間を年金支払期間として年金が毎月支払われる保険です。

名称 支払事由
収入保障年金 保険期間中に死亡した時
高度障害年金 所定の高度障害状態になった時

収入保障保険プレミアムDXの仕組み

チューリッヒの収入保障保険「収入保障保険プレミアムDX」の仕組みについて、ご説明いたします。

受け取りたい年金額は好きに決められるわけではなく、「最低年金月額5万」となっており、1万円単位で金額を指定することが出来ます。

現在の収入に応じてとなりますが、一般的には「5万~20万円程度」までの範囲で設定することになるでしょう。

それ以上の金額については、保険会社と要相談となります。

次に、保険期間満了の直前に支払事由に該当した場合でも、保険期間満了の日を超えても一定期間は年金を受け取れる「年金支払保証期間」を設定します。

この「最低支払保証期間」は、保険期間の途中で変更できませんのでご注意ください。

期間は、以下の4つのいずれかを選択することになります。(契約年齢等によって選択できない期間あり)

  • 1年
  • 2年
  • 5年
  • 10年

例えば、「契約年齢30歳、保険期間60歳満期、年金支払保証期間5年、年金月額10万円」とした場合

契約日が属する月(30歳時)に死亡した場合「年金月額10万円×360ヶ月(30年)=総額3,600万円」が支払われます。

次に契約日から20年経過(50歳時)して死亡した場合「年金月額10万円×120ヶ月(10年)=総額1,200万円」となります。

最後に契約日から29年経過、すなわち、あと1年で満了(60歳)の前に死亡等した場合、年金金額は1年分ではなく「年金月額10万円×60ヶ月(5年)=600万円」と、5年間の最低保証金額が受け取れることになると言う事です。

特約について

収入保障保険プレミアムDXには、主に3つの特約があります。

安心がプラスされる事項になりますので、要確認です。

  • ストレス性疾病保障付就業不能保障特約
  • 就業不能状態保険料払込免除特約
  • リビング・ニーズ特約

それぞれ、ご紹介いたします。

ストレス性疾病保障付就業不能保障特約

ストレス性疾病保障付就業不能保障特約は、以下のいずれかに該当した場合、就業不能年金が支払われる特約です。

  1. 所定の5疾病(悪性新生物、急性心筋梗塞、脳卒中、肝硬変および慢性腎不全)により所定の就業不能状態に該当し、さらに就業不能状態が、該当した日を含めて60日を超えて継続したと診断された時
  2. 不慮の事故による傷害を原因として所定の身体障害の状態に該当した時
  3. 所定のストレス性疾病により入院し、その入院が60日を超えた時

上皮内新生物や責任開始の日からその日を含めて90日以内にガン(悪性新生物)と診断確定された場合は対象となりませんのでご注意ください。

詳しい疾病につきましては、保険会社に問い合わせをお願いいたします。

就業不能状態保険料払込免除特約

就業不能状態保険料払込免除特約は、以下のいずれかに該当した場合、将来に向かって以後の保険料の払込が免除となる特約です。

  1. .所定の5疾病(悪性新生物、急性心筋梗塞、脳卒中、肝硬変および慢性腎不全)により所定の就業不能状態に該当し、その就業不能状態が、該当した日を含めて60日を超えて継続したと診断された時
  2. 所定のストレス性疾病により入院し、その入院が60日を超えた時

上皮内新生物や責任開始の日からその日を含めて90日以内に悪性新生物と診断確定された場合は対象となりませんのでご注意ください。

詳しい疾病につきましては、保険会社に問い合わせをお願いいたします。

リビング・ニーズ特約

リビング・ニーズ特約は、被保険者の余命が6か月以内と判断される場合、死亡保険金の一部または全部を請求することが出来る特約です。

請求金額として「請求日の6か月後の月単位の応当日における家族年金現価相当額の範囲内」となっていますが、被保険者一人につき「3,000万円以内」で必要額を指定します。

また、死亡保険金の全部を指定した場合は、請求後、主契約とすべての特約が消滅します。

しかし、死亡保険金の一部を指定した場合には、指定された金額分だけ請求日にさかのぼって消滅し、継続する部分の保険料は支払が必要となりますのでご注意ください。

保険料

チューリッヒ 保険料

出典:https://www.zurichlife.co.jp/product/category_shibou/shunyuhoshou

保険料については、健康状態や喫煙歴などにより、以下の2種の保険料率が設定されます。

  • 非喫煙優良体型
  • 標準体型

もっと簡単にお伝えすると、「過去1年以内にたばこを吸っていない方で過去1年6ヵ月以内の健康診断および人間ドックにおける血圧基準値」が所定の数値であれば「非喫煙優良体型」となり、それ以外は「標準体型」が適用されます。

一例にはなりますが、毎月の保険料をご紹介いたします。

また、年払いにすると保険料は安くなります。

〇男性、60歳満期、年金月額10万円、年金支払保証期間2年、就業不能年金額5万

契約年齢 非喫煙優良体型 標準体型
20歳 4,685円 5,875円
25歳 4,740円 5,980円
30歳 4,645円 5,980円
35歳 4,860円 6,335円
40歳 5,055円 6,610円
45歳 5,005円 6,605円

〇女性、60歳満期、年金月額10万円、年金支払保証期間2年、就業不能年金額5万

契約年齢 非喫煙優良体型 標準体型
20歳 4,925円 5,630円
25歳 5,145円 5,940円
30歳 5,230円 6,145円
35歳 5,345円 6,370円
40歳 5,195円 6,205円
45歳 5,030円 6,035円

保険料払込方法

収入保障保険プレミアムDXの保険料の払込方法は以下のいずれかになります。

  • 年払い
  • 月払い

次に、支払方法は基本的に「口座振替」もしくは「クレジットカード」になります。

ただし、会社で加入しているなどの団体を経由して支払う場合もありますので、会社の担当者の方に問い合わせてみると良いでしょう。

またクレジットカードでの支払い方法は、「クレジットカード支払特約が付加」されます。

就業不能になった際に使える制度を紹介

就業不能状態になった際に使える制度ご紹介します。

傷病手当金

就業不能になった際に使える制度に、傷病手当という制度があります。

傷病手当金とは、お勤め先で健康保険に加入している方が、病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度のことで、被保険者が病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に支給されます。

働けなくなって4日目から1年5カ月の間、給料の約2/3に当たる傷病手当金を受け取ることができます、受給条件は、業務外の病気やケガで療養中である事、療養のために働くことができない、4日以上仕事を休んでいることとされています。

傷病手当金の支給条件

  • 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
  • 仕事に就くことが出来ないこと
  • 連続して3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
  • 休業した期間について給与の支払いがないこと

傷病手当金が支給される期間は、支給開始日から最長1年6か月で、支給開始後に出勤しても業務をしたとしても傷病手当金の支給期間が延びることはありませんのでご注意ください。

この傷病手当金は、自営業の方が加入されている、国民健康保険では受け取ることができませんのでご注意ください。

障害年金

障害年金とは、国民年金または厚生年金の加入者が所定の障害状態になった場合に支給される年金のことで、病気や怪我で人体に日常生活を送るのが困難な障害が残ってしまった方が給付の対象になります

受け取れる金額は、加入している公的年金の種類、収入や障害等級やお子様の有無により異なりますますが、国民年金に加入されている方は障害基礎年金、厚生年金に加入されている方は障害基礎年金に障害厚生年金がプラスされて支給となります

障害基礎年金の給付条件は、保険料の納付をしていることが条件としてあげられています。

初診日に65歳未満で、初診日の前々月までの1年間に保険料の未納がない。
初診日の前々月までに、公的年金の加入期間の2/3以上で保険料を納付または免除されている。
しかし、初診日が保険料の納付要件がない20歳未満の場合は、支給に所得制限がありますので、年金機構に詳細を確認するようにしてください。

それ以外の条件は、国民年金または厚生年金の加入期間に初診日があることですが、年金への加入義務者ではない場合は、初診日に日本国内居住している必要があります。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、公的医療保険の保障の1つです。

月の初めから終わりまでの医療費の自己負担が限度額を超えた場合、その超過分が国民健康保険から支払われれます。
つまり、医療費が高額になっても自己負担は自己負担の限度額までということになります。

自己負担限度額について

高額療養費制度で決められている自己負担限度額は年齢や収入によって変動しますので、必ず事前に確認をしてください。

■69歳以下の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

適用年収区分 1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~  252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円 167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円 80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
~ 約3,700,000円 57,600円
住民税非課税の方 35,400円

■70歳以上の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

70歳以上の場合、区分によっては外来で診察や治療を受けた場合も、制度を利用することができますが、外来の場合は世帯ではなく、個人の利用のみとなりますのでご注意ください。

適用年収区分 外来 1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~  なし 252,600円 + (医療費 – 842,000円)  x 1%

約7,700,000円 ~ 11,600,000円

なし 167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円 なし 80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
約1,560,000円 ~ 約3,700,000円 18,000円 / 年上限144,000円 57,600円
Ⅱ 住民税非課税世帯  8,000円 24,600円
Ⅰ 住民税非課税世帯  8,000円 15,000円

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