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妊娠悪阻とは?保険の適用と胎児への影響や治療費をご紹介

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この記事では、妊娠悪阻と通常の悪阻の症状の違いや、胎児への影響や治療費用を記載しています。

妊娠悪阻について情報を調べられている妊婦さんは、ぜひ参考にしてください。

妊娠悪阻とは<

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妊娠悪阻とは、全妊婦の50% ~ 80%にみられる吐き気、嘔吐などの消化器系の異常のことで、妊娠5週 ~ 6週頃に症状が現れ妊娠12 ~ 16週目頃までに自然に消えるとされています。

妊娠に伴う生理的変化で、症状には個人差があり、早朝や空腹時に強い症状が出て、一度症状が落ち着いても再発し臨月近くに後期悪阻となって現れる場合もあります。

通常の悪阻と妊娠悪阻の違いは症状の重さです。

通常の悪阻の症状

  • 味覚の変化
  • 匂いに敏感になる
  • 食欲不振
  • 空腹時の軽い吐き気
  • 軽いだるさ

妊娠悪阻の症状

  • 吐き気
  • 嘔吐
  • 不快感
  • 食欲不振
  • 脱水状態
  • 口の渇き
  • 皮膚乾燥
  • 倦怠感
  • 胃痛
  • 便秘
  • 体重減少
  • トイレの回数の極端な減少

悪阻の症状は、人によって異なり程度も違いますので、妊娠5週 ~ 6週頃に上記に該当する症状が出た際は、産婦人科を受診するようにしてください。

胎児への影響について

食事から栄養とれない、体調が悪いと胎児に影響が出るのではないかと、悩まれる妊婦さんもいらっしゃると思いますが、胎児は卵黄嚢から栄養を摂取し成長していきますので安心してください。

しかし、妊娠悪阻で著しく体重が減少した際は危険ですので、悪阻症状が酷いと感じられた際は、迷わず産婦人科を受診するようにしましょう。

卵黄嚢について

卵黄嚢とは、鶏卵でいう黄身の部分で、胎盤が完成するまでの間、赤ちゃんが栄養を摂取する袋のことです。

妊娠13週目頃に役目を胎盤にその仕事を引き継ぎます。

妊娠悪阻の入院日数、治療内容、治療費

妊娠悪阻の入院日数、治療内容、治療費をご紹介します。

妊娠悪阻の入院日数

妊娠悪阻の入院治療が必要となった際の入院日数を記載します。

  • 軽度の場合 → 7日 ~ 10日程度で退院
  • 重度の場合 → 2ヶ月 ~ 3ヶ月程度で退院

妊娠悪阻の治療内容

妊娠悪阻の治療内容は、水分補給と栄養の摂取が基本で、無理をせず少量に分けて食事を摂取することが大切です。

経口摂取が難しい場合には、スポーツドリンクや栄養補助食品を用いることや、解質液や糖分の点滴を実施する場合もあります。

また、症状が重い場合は入院をして、安静にして治療を行う場合もあります。

妊娠悪阻の治療費

治療費は入院日数によって違いますが、一般的に治療費は5万円 ~ 20万円程度とされています。

※治療内容や入院をされる病室が大部屋と個室かによって、金額が変化しますので参考金額にしていただけましたら幸いです。

妊娠悪阻の保険の適用について

国民健康保険

通常の悪阻は健康保険が適用されませんが、重症化した妊娠悪阻と医師が診断して入院が必要となった際は、国民健康保険が適用されます。

民間の医療保険や生命保険

医師が妊娠悪阻で入院が必要という診断をした場合は、民間の医療保険や生命保険でも入院日額や一時金が支払われる場合がありますので、加入されている保険の商品のお問い合わせ窓口へ確認をしてください。

妊娠 / 出産に関わる助成と手当金

妊娠出産の時に申請することでもらえるお金があります。

受け取るためには手続きが必要になるため、妊娠がわかって時点で手続き方法など早めに確認しましょう

妊婦健診費の助成

妊娠 / 出産に関わる助成制度の1つに、妊婦健診費の助成が挙げられます。

自治体によって内容が異なりますが、14回分の検診チケットか検診費用の一部補助をしてもらえます。

※必ず地域の市役所や区役所にお問い合わせをお願いします。

出産育児一時金

妊娠 / 出産に関わる助成制度の1つに、出産育児一時金の支給が挙げられます。

健康保険に加入している人が出産された際、お子様1人につき42万円の出産育児一時金を受け取ることができます。

産科医療補償制度に加入していない産院で出産した場合、一時金が39万円に減額されますので、ご注意ください。

※制度について詳しく知りたい方は、ご加入の健康保険組合、国民健康保険の方は市役所や区役所にお問い合わせをお願いします。

出産手当金

妊娠 / 出産に関わる助成制度の1つに、出産手当金の支給が挙げられます。

出産手当金は、会社で加入する健康保険から支給される手当金で、産後職場復帰の予定がある方が受け取れます。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、公的医療保険の保障の1つです。

月の初めから終わりまでの医療費の自己負担が限度額を超えた場合、その超過分が国民健康保険から支払われれます。
つまり、医療費が高額になっても自己負担は自己負担の限度額までということになります。

自己負担限度額について

高額療養費制度で決められている自己負担限度額は年齢や収入によって変動しますので、必ず事前に確認をしてください。

■69歳以下の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

児童手当

児童手当とは、中学校卒業まで(15歳の誕生日後の最初の3月31日まで)の児童を養育する方に支給される月額手当のことです。

受給額は自治体によって異なりますが、以下に参考金額が支給されます。

  • 0歳 ~ 3歳未満のお子様は月に1万5,000円
  • 3歳 ~ 中学生(15歳の誕生日後の最初の3月31日まで)は月に1万円
  • 一定以上の所得がある場合は、年齢問わず月に5,000円

出生届を出す際に併せて手続きをすることで、申請した翌月から支給されます。

適用年収区分 1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~  252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円 167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円 80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
~ 約3,700,000円 57,600円
住民税非課税の方 35,400円

■70歳以上の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

70歳以上の場合、区分によっては外来で診察や治療を受けた場合も、制度を利用することができますが、外来の場合は世帯ではなく、個人の利用のみとなりますのでご注意ください。

適用年収区分 外来 1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~  なし 252,600円 + (医療費 – 842,000円)  x 1%

約7,700,000円 ~ 11,600,000円

なし 167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円 なし 80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
約1,560,000円 ~ 約3,700,000円 18,000円 / 年上限144,000円 57,600円
Ⅱ 住民税非課税世帯  8,000円 24,600円
Ⅰ 住民税非課税世帯  8,000円 15,000円

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