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ソニー生命で女性医療特約が付加できる保険商品の確認点とは

ソニー生命 女性医療特約

ソニー生命は、生命保険の種類が豊富でどれを選んで良いか迷われている方も多い事でしょう。

ですから、ソニー生命ではライフプランナーによる生命保険の組み合わせによって、お客さんにあったオーダーメイドの保険を提供してくれると言います。

そんな中、女性には特有の病気があり、その病気の保障をしてくれそうな女性保険を調べている事ではないでしょうか。

ソニー生命には、女性向け保険というものはありませんが、「女性向けの特約」はあります。

ここでは、ソニー生命の女性医療特約について、詳しくご紹介いたします。

ソニー生命とは

ソニー生命とは

出典:https://www.sonylife.co.jp/

ソニー生命保険株式会社は、ソニー系列の生命保険会社です。

今では一般的な呼び方として定着してきた「ライフプランナー」という呼称は、なんとソニー生命とプルデンシャル生命が持つ登録商標だと言うのでビックリです。

そんなソニー生命ですが、生命保険商品の種類が豊富なので、専門のライフプランナーによるサポートによって質の高いオーダーメイド保険を提供してくれます。

では、ソニー生命の生命保険商品は、どんなジャンルがあるのでしょうか、以下をご覧ください。

  • 終身保険
  • 定期保険
  • 養老保険
  • 医療保険
  • 特定疾病保険
  • がん保険
  • 介護保険
  • 学資保険
  • 外貨建保険
  • 変額保険
  • 個人年金保険

かなりたくさんあるので、なかなか個人の方で保険知識が無い方ですと、どれを選んでよいか迷ってしまうと思います。

さらに、女性には女性特有の病気があり、この病気に対応している保険なのか迷われている方も多い事でしょう。

ソニー生命は、個人個人に合った保険プランを組み合わせるので、女性保険という商品はありませんが、「女性医療特約」なら存在します。

ここからは、ソニー生命の「女性医療特約」についてご紹介していきます。

ソニー生命の女性医療特約とは

ソニー生命で女性医療特約は、以下になります。

  • 女性特定手術給付特約

女性特定手術給付特約は、乳房、子宮、卵巣などの女性特定部位に対し、主となる保険契約の手術給付金を支払する手術内容をした場合、主となる保険契約の手術給付金に女性特定手術給付特約が上乗せして支払われる特約になります。

乳房再建術を受けた場合も対象ですが、異常妊娠や異常分娩(帝王切開含む)に対する手術は対象とはなりませんのでご注意下さい。

給付金の支払額については、入院中の手術なのか外来での手術なのかによって支払額が異なります。

内容 支払額
入院中の手術 女性特定手術給付金額
外来の手術 女性特定手術給付金額×50%

ソニー生命で女性医療特約が付加できる保険2選

ソニー生命は、保険プランを組み合わせて、個人個人にあう保険商品を作っていくことになります。

ソニー生命では、女性医療特約を付加できる保険商品がありますので、ご紹介したいと思います。

メディカル・ベネフィット

メディカル・ベネフィットは、病気・ケガでの入院や手術をしっかりと保障し、がん・心疾患・脳血管疾患が原因の時には手厚い保障をする保険になります。

条件

メディカル・ベネフィットは、誰でも加入できるわけではなく以下の年齢範囲で設定されており、入院給付金額の範囲もあります。

  • 契約年齢:20歳~85歳
  • 保険期間:終身
  • 入院給付金日額:3,000円~20,000円

当然ですが、契約年齢によって選択できる保険期間や入院支払限度など、異なりますので保険会社へ相談してみてください。

保障内容

メディカル・ベネフィットの基本保障内容は以下になります。

  • 入院
  • 手術
  • 放射線治療
  • 病気による骨髄移植術
  • 骨髄幹細胞の採取手術
  • 死亡

特約

メディカル・ベネフィットに付加できる特約は以下になります。

  • 特定疾病診断給付金特約
  • 入院一時給付金特約
  • 三疾病入院給付特約
  • 先進医療特約
  • 女性特定手術給付特約
  • 抗がん剤治療特約

給付金について

メディカル・ベネフィットの給付金額は、まず、以下の3つの型のいずれか選択しなければいけません。

この型の違いは、1回の入院の支払限度日数になります。

  • 60日型
  • 120日型
  • 360日型

また、この入院給付日額は「3,000円~20,000円」の範囲で、1,000円単位で設定可能です。

次に死亡給付金倍率を設定します。

  • 0倍
  • 10倍
  • 100倍

上記倍率は、要件がありますので、保険会社へお問い合わせください。

それでは、どんな給付金額になるのか「35歳、1日5,000円、120型、払込期間60歳まで」で給付金イメージをご紹介いたします。

保障内容 給付金額
入院 5,000円/1日
手術(入院中) 2.5、5、10、20万円/1回
手術(外来) 25,000円/1回
放射線治療 10万円/1回
骨髄移植術 10万円/1回
骨髄ドナー 10万円/1回
死亡給付金 5,000円×死亡給付倍率
特定疾病診断給付金特約 診断給付金額
入院一時給付金特約 入院一時給付金額
三疾病入院給付特約 入院給付日額×入院日数
先進医療特約 技術料に応じた額(上限2,000万円)
女性特定手術給付金 女性特定手術給付金額
女性特定手術給付金 女性特定手術給付金額×50%
抗がん剤治療給付金 抗がん剤治療給付金額

メディカル・ベネフィットリターン

メディカル・ベネフィットリターンは、入院や手術に対してしっかりと保障し、健康に過ごした際には保険料が戻ってくると言う保険になります。

条件

メディカル・ベネフィットリターンは、健康還付給付金と言って、還付金を受け取れる年齢を設定しなければいけません。

ただし、契約年齢、性別によって健康還付給付金の支払年齢が選択できる出来ないがありますので、要確認です。

また契約後に変更することが出来ませんので、この点もご注意下さい。

〇男性

契約年齢 支払年齢
3~30歳 50歳
31~35歳 50、55歳
36~40歳 50、55、60歳
41~45歳 50、55、60、65歳
46~50歳 50、55、60、65、70歳
51~53歳 50、55、60、65、70、75歳
54~56歳 50、55、60、65、70、75、80歳

〇女性

契約年齢 支払年齢
3~19歳 50歳
20~26歳 50、55歳
27~40歳 50、55、60歳
41~45歳 50、55、60、65歳
46~50歳 50、55、60、65、70歳
51~55歳 50、55、60、65、70、75歳
56~59歳 50、55、60、65、70、75、80歳

健康還付給付金の計算イメージは以下になります。

  • 既払込保険料相当額ー入院給付金等の合計額

例えば、「契約年齢35歳、入院給付金日額5,000円、健康還付支払年齢65歳、月額保険料4,610円とした場合」、何も病気が無く給付が無かった場合は以下のような支払いになると言う事です。

経過年数 払込保険料累計 解約返戻金 死亡給付金 健康還付給付金
1年 55,320円 9,115円 30,445円 -
5年 276,600円 144,965円 156,815円 -
10年 553,200円 327,245円 327,245円 -
15年 829,800円 517,120円 517,120円 -
20年 1,106,400円 731,940円 731,940円 -
25年 1,383,000円 981,480円 981,480円 -
29年 1,604,280円 1,217,885円 1,217,885円 -
30年 1,659,600円 1,283,385円 1,283,385円 1,659,600円
31年 1,714,920円 0円 0円 -

保障内容や特約について

保障内容や特約は、上記に記載した「メディカル・ベネフィット」と同一になりますので、お手数ですが確認をお願いいたします。

医療保険以外の社会保障をご紹介

医療保険以外の社会保障をご紹介します。

傷病手当金

会社に勤めている方が使える社会保障に、傷病手当という制度があります。

傷病手当金とは、お勤め先で健康保険に加入している方が、病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度のことで、被保険者が病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に支給されます。

働けなくなって4日目から1年5カ月の間、給料の約2/3に当たる傷病手当金を受け取ることができます、受給条件は、業務外の病気やケガで療養中である事、療養のために働くことができない、4日以上仕事を休んでいること とされています。

この傷病手当金は、自営業の方が加入されている、国民健康保険では受け取ることができませんのでご注意ください。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、公的医療保険の保障の1つです。

月の初めから終わりまでの医療費の自己負担が限度額を超えた場合、その超過分が国民健康保険から支払われれます。
つまり、医療費が高額になっても自己負担は自己負担の限度額までということになります。

自己負担限度額について

高額療養費制度で決められている自己負担限度額は年齢や収入によって変動しますので、必ず事前に確認をしてください。

■69歳以下の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

適用年収区分 1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~  252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円 167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円 80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
~ 約3,700,000円 57,600円
住民税非課税の方 35,400円

■70歳以上の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

70歳以上の場合、区分によっては外来で診察や治療を受けた場合も、制度を利用することができますが、外来の場合は世帯ではなく、個人の利用のみとなりますのでご注意ください。

適用年収区分 外来 1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~  なし 252,600円 + (医療費 – 842,000円)  x 1%

約7,700,000円 ~ 11,600,000円

なし 167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円 なし 80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
約1,560,000円 ~ 約3,700,000円 18,000円 / 年上限144,000円 57,600円
Ⅱ 住民税非課税世帯  8,000円 24,600円
Ⅰ 住民税非課税世帯  8,000円 15,000円

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