妊娠高血圧症候群とは？保険適用と胎児への影響や入院費を紹介

この記事では、妊娠中毒症や妊娠高血圧症候群の症状や、胎児への影響や治療費用について記載しています。

妊娠中毒症や妊娠高血圧症候群について情報を調べられている妊婦さんは、ぜひ参考にしてください。

妊娠高血圧症候群とは

妊娠高血圧症候群-妊婦保険-アイキャッチ

妊娠高血圧症候群とは、以前は妊娠中毒症と呼ばれていた症状のことで、妊婦の約20人に1人が発症する可能性があるとされていて、早発型と呼ばれる妊娠34週未満で発症した場合、重症化するリスクが高くなる恐れがあり注意が必要とされています。

妊娠高血圧症候群は重症化すると、胎児発育不全、常位胎盤早期剥離、胎児機能不全、場合によっては胎児が亡くなってしまうこともありますので、ご注意ください。

妊娠前から高血圧を認める場合や、妊娠20週までに高血圧となった場合を高血圧合併妊娠、妊娠20週以降に高血圧のみ発症する場合は妊娠高血圧症、高血圧と蛋白尿を認める場合は妊娠高血圧腎症と、分類が細かく別れています。

2018年からは、蛋白尿を認めなくても、肝機能障害 / 腎機能障害 / 神経障害 / 血液凝固障害や、赤ちゃんの発育が不良になれば、妊娠高血圧腎症に分類されるようになりました。

胎児への影響について

妊娠高血圧症候群の胎児への影響をご紹介します。

妊娠高血圧症候群を発症し、蛋白尿がひどくなると母体が低蛋白血症となり、母体から胎児へ移行する栄養が減少します。

症状が悪化すると、胎盤の状態が悪くなり、臍帯を通じて移行する酸素や栄養物がうまく胎児に届かなくなります。
この症状が続くと、血流が時々止まったり逆流するようになり、胎児の発育が悪くなり、子宮内胎児発育遅延となる可能性が高まります。

胎児が危険な状態になり、未熟な状態で帝王切開での出産となったり、最悪の場合は胎児死亡を起こす可能性もあります。

症状、治療内容、入院日数、治療費

妊娠高血圧症候群の症状

妊娠高血圧症候群は、自覚症状がほとんどなく、妊婦健診で異常が見つかる場合が多いです。

妊娠20週以降 ~ 産後12週に、上の血圧が140mmHg以上（重症の場合、160mmHg以上）、下の血圧が90mmHg以上（重症の場合、110mmHg以上）

手足のむくみが一晩休んでも取れない場合や、尿にタンパクが含まれるといった症状も特徴的です。

重篤になると、けいれん発作、脳出血、肺水腫、肝機能障害、HELLP症候群、腎機能障害、常位胎盤早期剝離、胎児発育不全、胎児機能不全などの合併症が現れることもあります。

妊娠高血圧症候群の治療内容

妊娠高血圧症候群と診断された場合の治療は、重症度に関わらず入院治療が必要となる場合ば多いです。

治療方法は、安静にしながら、塩分を控えた食事療法が基本となります。

入院後は高血圧には血圧降下薬を使いながら、母体と胎児の状態を管理し、適切な時期の出産をめざしますが、胎児に危険が迫っている場合や成長が遅れている場合は帝王切開や、妊娠を終了させる場合もあります。

妊娠高血圧症候群の入院日数

妊娠高血圧症候群で入院治療が必要となった際の入院日数を記載します。

7日 ~ 10日程度で退院

妊娠高血圧症候群の治療費

治療費は入院日数によって違いますが、一般的に治療費は35万円 ~ 50万円程度とされています。

※治療内容や入院をされる病室が大部屋と個室かによって、金額が変化しますので参考金額にしていただけましたら幸いです。

妊娠高血圧症候群の保険の適用について

国民健康保険

妊娠高血圧症候群での入院や治療は国民健康保険が適用されます。

診察や薬代だけでなく、通常なら全額自己負担になる超音波検査が行われても国民健康保険の対象になりますので、必ず病院で治療を受けるようにしてください。

民間の医療保険や生命保険

妊娠高血圧症候群は、医療保険でも保障の対象になっている場合が多いです。

しかし、保険商品によって保障内容に違いがありますので、必ず保険会社への確認とお問い合わせをしてください。

妊娠 / 出産に関わる助成と手当金

妊娠出産の時に申請することでもらえるお金があります。

受け取るためには手続きが必要になるため、妊娠がわかって時点で手続き方法など早めに確認しましょう

妊婦健診費の助成

妊娠 / 出産に関わる助成制度の1つに、妊婦健診費の助成が挙げられます。

自治体によって内容が異なりますが、14回分の検診チケットか検診費用の一部補助をしてもらえます。

※必ず地域の市役所や区役所にお問い合わせをお願いします。

児童手当

児童手当とは、中学校卒業まで(15歳の誕生日後の最初の3月31日まで)の児童を養育する方に支給される月額手当のことです。

受給額は自治体によって異なりますが、以下に参考金額が支給されます。

0歳 ~ 3歳未満のお子様は月に1万5,000円
3歳 ~ 中学生(15歳の誕生日後の最初の3月31日まで)は月に1万円
一定以上の所得がある場合は、年齢問わず月に5,000円

出生届を出す際に併せて手続きをすることで、申請した翌月から支給されます。

出産育児一時金

妊娠 / 出産に関わる助成制度の1つに、出産育児一時金の支給が挙げられます。

健康保険に加入している人が出産された際、お子様1人につき42万円の出産育児一時金を受け取ることができます。

産科医療補償制度に加入していない産院で出産した場合、一時金が39万円に減額されますので、ご注意ください。

※制度について詳しく知りたい方は、ご加入の健康保険組合、国民健康保険の方は市役所や区役所にお問い合わせをお願いします。

出産手当金

妊娠 / 出産に関わる助成制度の1つに、出産手当金の支給が挙げられます。

出産手当金は、会社で加入する健康保険から支給される手当金で、産後職場復帰の予定がある方が受け取れます。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、公的医療保険の保障の1つです。

月の初めから終わりまでの医療費の自己負担が限度額を超えた場合、その超過分が国民健康保険から支払われれます。
つまり、医療費が高額になっても自己負担は自己負担の限度額までということになります。

自己負担限度額について

高額療養費制度で決められている自己負担限度額は年齢や収入によって変動しますので、必ず事前に確認をしてください。

■69歳以下の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

適用年収区分	1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~	252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円	167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円	80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
~ 約3,700,000円	57,600円
住民税非課税の方	35,400円

■70歳以上の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

70歳以上の場合、区分によっては外来で診察や治療を受けた場合も、制度を利用することができますが、外来の場合は世帯ではなく、個人の利用のみとなりますのでご注意ください。

適用年収区分	外来	1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~	なし	252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円	なし	167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円	なし	80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
約1,560,000円 ~ 約3,700,000円	18,000円 / 年上限144,000円	57,600円
Ⅱ 住民税非課税世帯	8,000円	24,600円
Ⅰ 住民税非課税世帯	8,000円	15,000円