妊娠出産に女性保険がオススメ自然分娩でも保障対象の保険も

この記事をお読みの方は、妊娠出産に備え、女性保険への加入を検討されている方なのではないでしょうか。

記事内では、女性保険とはどのような保険なのかと、妊娠前に女性保険へ加入することのメリットについてもご説明していますので、ぜひ参考にしてください。

女性保険とは

女性保険-妊娠出産

女性保険とは、男性も女性が加入可能な医療保険と違い、通常の医療保険やがん保険の保障内容に加え、特に女性特有の疾患に対して手厚い保障が付いている医療保険のことです。

手厚い部分の保障としては、出産時の帝王切開 / 乳がん / 子宮がん等、女性特有の疾患を含み、女性特有の病気を幅広く保障している他に、入院と手術の給付金に上乗せされた金額が支払われるのが特徴です。

女性ならではの病気に備えながら、入院時に上乗せされた給付金で個室を選択したいという女性にオススメの保険商品です。

女性保険への加入で事前に妊娠出産に備える

女性保険は、妊娠出産以外にも通常の医療保険としても使えますし、貯蓄型であれば、条件を満たすことで数年ごとに一定の金額を受け取れ、払い込んだ保険料も無駄にならず、妊娠出産にも備えることが可能です。

将来結婚されて妊娠出産をお考えの方は、早めの保険加入をオススメします。

妊娠前に女性保険への加入をオススメする理由

妊娠前に女性保険への加入をオススメする理由をご紹介します。

妊娠後の保険加入は特定部位不担保や条件が付くことも

女性保険は保険商品によっては、妊娠されていても加入することはできますが、妊娠週数の制限や、子宮や卵巣が特定部位不担保となり、保障対象外となるなど、厳しい条件がついてしまう場合があります。

特定部位不担保とは、特定の部位に関する疾病の入院や手術を一定期間保障しないという制限のことで、子宮や卵巣が特定部位不担保になった場合、切迫早産や帝王切開での出産が必要になった際、子宮と卵巣に関する治療を受けた場合に保険金が支払われないということです。

特定部位の不担保は保険商品によって条件が異なりますが、妊娠出産に備え加入を検討されている方や、将来結婚されて出産をお考えの方は、早めの保険加入をオススメします。

妊娠や出産に備えられ自然分娩でも保障対象に

通常の医療保険や多くの女性保険では、出産に関しては帝王切開や吸引分娩などが保障の対象で、自然分娩は保障されませんが、一部の女性保険には、妊娠前に保険加入をしていることを条件として、自然分娩でも保険金が支払われる商品があります。

自然分娩は国民健康保険も適用対象外ですので大事なポイントです。

女性特有の疾患以外にも病気やケガに備えられるので、予期せぬ怪我や病気を患った際も安心です。

出産後でも保障が継続

妊娠出産後に保険へ加入される際に、保険加入について制限がかかってしまい、新規の保険加入が難しくなってしまうため、充実した医保障を出産後でも継続して受け続けるために、妊娠前の女性保険への加入をオススメします。

例えば、帝王切開で出産をされた場合、保険契約をする際に記入する告知書には、「過去5年以内に妊娠出産に伴う異常で、入院手術（帝王切開を含む）の経験はありますか」といった質問に該当してしまいます。

1度帝王切開を経験された方は、2回目以降の出産も帝王切開となる可能性が高く、満16歳以上の女性が医療保険に加入する際には、このような告知事項が設定されていて、該当した際は、特定部位不担保、または手術の内容によっては保険加入が出来ない場合もあります。

このような理由から、女性保険への加入は妊娠前が望ましいといえます。

妊娠 / 出産に関わる助成と手当金

妊娠出産の時に申請することでもらえるお金があります。

受け取るためには手続きが必要になるため、妊娠がわかって時点で手続き方法など早めに確認しましょう

妊婦健診費の助成

妊娠 / 出産に関わる助成制度の1つに、妊婦健診費の助成が挙げられます。

自治体によって内容が異なりますが、14回分の検診チケットか検診費用の一部補助をしてもらえます。

※必ず地域の市役所や区役所にお問い合わせをお願いします。

出産育児一時金

妊娠 / 出産に関わる助成制度の1つに、出産育児一時金の支給が挙げられます。

健康保険に加入している人が出産された際、お子様1人につき42万円の出産育児一時金を受け取ることができます。

産科医療補償制度に加入していない産院で出産した場合、一時金が39万円に減額されますので、ご注意ください。

※制度について詳しく知りたい方は、ご加入の健康保険組合、国民健康保険の方は市役所や区役所にお問い合わせをお願いします。

出産手当金

妊娠 / 出産に関わる助成制度の1つに、出産手当金の支給が挙げられます。

出産手当金は、会社で加入する健康保険から支給される手当金で、産後職場復帰の予定がある方が受け取れます。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、公的医療保険の保障の1つです。

月の初めから終わりまでの医療費の自己負担が限度額を超えた場合、その超過分が国民健康保険から支払われれます。
つまり、医療費が高額になっても自己負担は自己負担の限度額までということになります。

自己負担限度額について

高額療養費制度で決められている自己負担限度額は年齢や収入によって変動しますので、必ず事前に確認をしてください。

■69歳以下の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

児童手当

児童手当とは、中学校卒業まで(15歳の誕生日後の最初の3月31日まで)の児童を養育する方に支給される月額手当のことです。

受給額は自治体によって異なりますが、以下に参考金額が支給されます。

0歳 ~ 3歳未満のお子様は月に1万5,000円
3歳 ~ 中学生(15歳の誕生日後の最初の3月31日まで)は月に1万円
一定以上の所得がある場合は、年齢問わず月に5,000円

出生届を出す際に併せて手続きをすることで、申請した翌月から支給されます。

適用年収区分	1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~	252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円	167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円	80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
~ 約3,700,000円	57,600円
住民税非課税の方	35,400円

■70歳以上の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

70歳以上の場合、区分によっては外来で診察や治療を受けた場合も、制度を利用することができますが、外来の場合は世帯ではなく、個人の利用のみとなりますのでご注意ください。

適用年収区分	外来	1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~	なし	252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円	なし	167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円	なし	80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
約1,560,000円 ~ 約3,700,000円	18,000円 / 年上限144,000円	57,600円
Ⅱ 住民税非課税世帯	8,000円	24,600円
Ⅰ 住民税非課税世帯	8,000円	15,000円