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独身と既婚の40代女性に医療保険は必要?保障と選び方とは

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40代女性の方や、もう少しで40代になられる女性の方で、医療保険へ加入しようか検討されているのではないでしょうか。

40代は、既婚でお子様のいらっしゃる方や、独身の方等、様々な環境の方が増える年齢です。

記事内では、40代の女性のそれぞれのライフステージに応じて、医療保険が必要なのかと、保険加入時に付けた方がよい特約についてご紹介していますので、是非参考にしてください。

40代の女性に医療保険は必要かを考えよう

40代女性-医療保険

40代女性の方は、結婚をさている方、育児や子育てに手間がかからなくなった方、管理職としてバリバリ仕事を頑張っている方といった多様なライフステージにいらっしゃるのではないでしょうか。

多彩なライフステージで働かれている皆様に共通しているのは、少しずつ体力の衰えや、病気のことが気になっているということだと思います。

また、介護保険料の支払いが開始され、少しずつ老後のことについて考えることが増えているのではないでしょうか。

周りの知り合いが病気やケガで入院したり、大きな手術をしたという話を耳にされ、会社で定期的に受ける健康診断の結果にも敏感になっていることと思います。

そんな40代だからこそ、万が一の際に備え医療保険へ加入を検討してみてはいかがでしょう。

女性20代と30代の生命保険加入率

以下に女性の20代と30代の生命保険加入率を記載します。

年度 30代 40代
2019年 82,8% 89.0
2016年 81.3% 87.1
2013年 78.5% 90.0
2010年 79.7% 88.8

※出典:生命保険文化センター 「平成28年度 生活保障に関する調査」

この表を見ていただくとわかりやすいと思いますが、30代から40代にかけて生命保険に加入する人が増えているということがわかります。

40代女性のライフステージ別、保険加入時の注意点

独身女性

独身40代女性の方は、仕事をバリバリこなしていて重要な職務を任せられている方が多いと思います。
住居に関しては一人暮らし以外にもご両親と同居されている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

ご両親の介護についても考える時期で、ご両親の介護をしつつ独身のご自分が大病を患った際は、ご自身の看護をしてくれる方はほぼ期待できません。

そんな独身女性の場合、加入する医療保険はこれから発症リスクが高まる女性特有の病気に手厚い保障が受けられ、一生涯保障が約束される保険がオススメです。

40代で独身女性方は、終身タイプの医療保険に女性疾病特約がついた保険で、もしものときにも安心できる保障額の死亡保障はを付けるようにしましょう。

死亡保障の保障額は、ご自身とご両親の貯蓄など、家計の状況によっては検討するようにしてください。

既婚女性で子どもがいない場合

子どもがいなくて専業主婦をしている女性の場合は、旦那さんさえ医療保険に入っておけば奥さんには保険は不必要だと思われがちです。

しかし、奥さんが病気で入院してしまった時、意外と出費が増え家計に大きな打撃を与えてしまうことがありますので、最低限の医療保障を備えた保険に加入し、医療費以外の出費に備えておくと安心です。

また、子どもがおらず共働き家庭の場合、会社での立場も高く働き続けたいという方も多いかと思います。
その場合、収入に余裕があるなら、医療保障はできるだけ充実させながら、今後高まる病気のリスクに備え、先進医療特約等を備えた保険に加入しておくこともおすすめです。

既婚女性でお子様がいる場合

40代でお子様いる既婚女性の場合、お子様が学校に通われている場合は、進学費用がまだまだ必要というご家庭も多いでしょう。
今後高まる病気のリスクにも備えておかなければならず、保険料と保障内容のバランスが非常に大切になります。

そのため、入院した際に支払われる入院給付金や、手術一時金が多めに設定されている医療保険に加入すると良いでしょう。

女性疾病特約が付加された医療保険の場合、女性特有の病気で入院治療する場合、通常の給付金よりも少し上乗せされた給付金が支給される場合があります。

また、万が一に備える死亡保障の保障額については、残されたお子さんが将来必要となるであろう教育費を見越して検討するようにしましょう。

お子様の成長に合わせて、教育費は家計の負担になってきますので、教育費だけでも安心して賄えるような死亡保障に加入しておくと、万が一の際でも安心です。

女性特有の疾患に対する保険の対応の違い

40代から増加する女性特有の疾患であげられるのが、乳がん / 子宮がん / 卵巣がん です。

これらは、通常のがん保険に加入していれば保険金の給付が可能ですが、女性がん特約を付けておくことで、医療保険と同様に保障が厚くなりますが、最初から女性特有の疾患に対して手厚くサポートすることを謳った保険商品も多く販売されています。

例えば、乳がんで乳房を切除した後に、人工乳房による再建手術を行いたくても、公的医療保険は適用されません。

しかし、女性専用の保険商品の場合、適用されず当該費用100万円程度を自己負担することになります。

一般的ながん保険でも、こちらの再建手術は保障外になってしまうことが多いですが、女性専用保険の場合、乳房再建給付金が設けられている場合があり、乳房再建費用に対しても一時金が支払われる場合があります。

40代女性が医療保険に加入するときに検討すること

40代女性が医療保険に加入するときに検討することをご紹介します。

個人年金保険も検討もしてみましょう

40代は将来に対しての不安が増加する年齢です。
もし、貯蓄面で不安があるようでしたら、個人年金保険への加入も検討してみましょう。

個人年金保険とは、任意で加入し年金保険料を積み立て、ご自分が決めた年齢から年金を受け取ることができる保険のことで、投資等が苦手で、手堅く老後の資金を用意したい方にオススメの保険商品です。

女性特約を付けましょう

女性保険ではない、通常の医療保険を選ばれる際は、女性特約を付けることをおすすめします。

その理由は、40代は乳がんや子宮頸がんといった女性特有の病気を患うリスクが高まるためです。
特にガンになってしまうと治療費や入院に伴う経済的な負担が大きくなったり、仕事を続けることができない場合があるからです。

保険商品の中には、女性特有の病気に対して別途保険金がで支払われる女性特約を設定しているものや、保険商品が最初から女性専用の設計になっている保険もありますので、加入時は必ず確認をするようにしでください。

医療保険以外の社会保障をご紹介

医療保険以外の社会保障をご紹介します。

傷病手当金

会社に勤めている方が使える社会保障に、傷病手当という制度があります。

傷病手当金とは、お勤め先で健康保険に加入している方が、病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度のことで、被保険者が病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に支給されます。

働けなくなって4日目から1年5カ月の間、給料の約2/3に当たる傷病手当金を受け取ることができます、受給条件は、業務外の病気やケガで療養中である事、療養のために働くことができない、4日以上仕事を休んでいること とされています。

この傷病手当金は、自営業の方が加入されている、国民健康保険では受け取ることができませんのでご注意ください。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、公的医療保険の保障の1つです。

月の初めから終わりまでの医療費の自己負担が限度額を超えた場合、その超過分が国民健康保険から支払われれます。
つまり、医療費が高額になっても自己負担は自己負担の限度額までということになります。

自己負担限度額について

高額療養費制度で決められている自己負担限度額は年齢や収入によって変動しますので、必ず事前に確認をしてください。

■69歳以下の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

適用年収区分 1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~  252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円 167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円 80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
~ 約3,700,000円 57,600円
住民税非課税の方 35,400円

■70歳以上の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

70歳以上の場合、区分によっては外来で診察や治療を受けた場合も、制度を利用することができますが、外来の場合は世帯ではなく、個人の利用のみとなりますのでご注意ください。

適用年収区分 外来 1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~  なし 252,600円 + (医療費 – 842,000円)  x 1%

約7,700,000円 ~ 11,600,000円

なし 167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円 なし 80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
約1,560,000円 ~ 約3,700,000円 18,000円 / 年上限144,000円 57,600円
Ⅱ 住民税非課税世帯  8,000円 24,600円
Ⅰ 住民税非課税世帯  8,000円 15,000円

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