女性保険は持病があっても入れるんです！種類と注意点を紹介

女性保険に加入を検討されている方で、持病がり保険契約を諦めている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

この記事では、持病があっても加入可能な保険商品についてご説明していますので、ぜひ参考にしてください。

女性保険とは

持病があっても入れる女性保険

女性保険とは、男性も女性が加入可能な医療保険と違い、通常の医療保険やがん保険の保障内容に加え、特に女性特有の疾患に対して手厚い保障が付いている医療保険のことです。

女性保険と一般的な医療保険との違い

基本的な保障は一般の医療保険も女性保険も共通ですが、女性保険の方が女性特有の病気に対して、入院給付金や手術給付金が上乗せされ、より手厚い保障をうけられるというのが大きな違いです。

病気や怪我で入院をした際や、手術をしたときに給付金を受け取れるのは、通常の医療保険やがん保険と同じです。

女性保険は持病があると加入が難しい

女性保険に加入する際、なんらかの持病がある方は、保険に入りにくいとされていて、加入することが出来ても特定部位不担保等になり、保障を受けづらい場合があります。

加入しても病気のリスクがあるので、保険料の支払いが高くなってしまうのが理由ですが、次項では持病があっても加入することが出来る女性保険の種類をご紹介しますので、参考にしてください。

持病があっても加入可能な女性保険とは

持病があっても加入可能な女性保険の種類をご紹介します。

引受基準緩和型の女性保険

引受基準緩和型の女性保険とは、加入時の告知内容が通常の女性保険よりも診査項目が少なく、保険加入条件が緩和されている保険です。

通常の女性保険より毎月支払う保険料が割高になり、保険金や給付金の支払い額が少なく設定されている点に注意が必要です。

無選択型の女性保険

無選択型保険の女性保険とは、引受基準緩和型の女性保険でも加入が難しい方向けの保険です。
告知なしで加入できる女性保険のことで、健康状態にかかわらず誰でも加入可能です。

限定告知型保険や引受基準緩和型保険に断られた方でも加入可能ですが、健康状態の確認を必要としないため保険会社が保険金を支払う可能性が高くなるため、保険料が割高に設定されています。

女性保険のメリット

女性保険のメリットをご紹介します。

女性特有の病気に対しての保障

女性保険のメリットとしては、乳がんや子宮頸がんといった女性特有の病気に対して給付金の増額が行われるなどの手厚い保障を受けられる点があげられます。

保険商品によっては、増額された給付金で、個室の差額ベッド代を賄うことが出来、プライバシーを守りながら安心して治療に専念することが可能です。

また、乳がん治療後の乳房再建に対する給付金を保障している場合もあり、女性特有の病気の治療や治療後をサポートしてくれます。

妊娠や出産に備えられ自然分娩でも保障対象

通常の医療保険や多くの女性保険では、出産に関しては帝王切開や吸引分娩などが保障の対象で、自然分娩は保障されませんが、一部の女性保険には、妊娠前に保険加入をしていることを条件として、自然分娩でも保険金が支払われる商品があります。

自然分娩は国民健康保険も適用対象外ですので大事なポイントです。

女性特有の疾患以外にも病気やケガに備えられるので、予期せぬ怪我や病気を患った際も安心です。

出産後でも保障が継続

妊娠出産後に保険へ加入される際に、保険加入について制限がかかってしまい、新規の保険加入が難しくなってしまうため、充実した医保障を出産後でも継続して受け続けるために、妊娠前の女性保険への加入をオススメします。

例えば、帝王切開で出産をされた場合、保険契約をする際に記入する告知書には、「過去5年以内に妊娠出産に伴う異常で、入院手術（帝王切開を含む）の経験はありますか」といった質問に該当してしまいます。

1度帝王切開を経験された方は、2回目以降の出産も帝王切開となる可能性が高く、満16歳以上の女性が医療保険に加入する際には、このような告知事項が設定されていて、該当した際は、特定部位不担保、または手術の内容によっては保険加入が出来ない場合もあります。

持病がある方が女性保険を選ぶ際の注意点

持病がある方が女性保険を選ぶ際の注意点をご紹介します。

引受緩和型や無選択型は保険料が割高

持病があり、女性保険への加入を断らて、引受緩和型や無選択型を選ばれる方もいらっしゃると思いますが、保険料が割高になり保障を受ける際も条件がついてしまう場合があります。

保険加入前に、必ず保険商品の窓口で詳細を確認するようにしてください。

死亡保障は家族が出来た際に再検討しよう

死亡保障を付けられる女性保険がありますが、死亡保障は全員に必要だというわけではありません。

死亡保障とは、被保険者に万が一のことがあり亡くなった際、残されたご家族に対して支払われるお金のことですので、独り暮らしの方で残される家族がいない場合は必要性がありません。

家族が出来たときに改めて検討するようしましょう。

終身型の保険を選びましょう

女性保険には、保障期間が限定される定期型と生涯保障が続く終身型があります。

終身型は解約しない限り、年齢が上がっても、契約時の保険料から変わらず、一生涯安心して保障を受けることが可能です。

一方、定期型の場合は、毎月の保険料の負担が少ないかわりに、保険契約期間が制限され、契約を更新するたびに保険料が上がってしまいます。

女性保険以外の社会保障をご紹介

女性保険以外の社会保障をご紹介します。

傷病手当金

会社に勤めている方が使える社会保障に、傷病手当という制度があります。

傷病手当金とは、お勤め先で健康保険に加入している方が、病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度のことで、被保険者が病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に支給されます。

働けなくなって4日目から1年5カ月の間、給料の約2/3に当たる傷病手当金を受け取ることができます、受給条件は、業務外の病気やケガで療養中である事、療養のために働くことができない、4日以上仕事を休んでいること　とされています。

この傷病手当金は、自営業の方が加入されている、国民健康保険では受け取ることができませんのでご注意ください。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、公的医療保険の保障の1つです。

月の初めから終わりまでの医療費の自己負担が限度額を超えた場合、その超過分が国民健康保険から支払われれます。
つまり、医療費が高額になっても自己負担は自己負担の限度額までということになります。

自己負担限度額について

高額療養費制度で決められている自己負担限度額は年齢や収入によって変動しますので、必ず事前に確認をしてください。

■69歳以下の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

適用年収区分	1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~	252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円	167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円	80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
~ 約3,700,000円	57,600円
住民税非課税の方	35,400円

■70歳以上の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

70歳以上の場合、区分によっては外来で診察や治療を受けた場合も、制度を利用することができますが、外来の場合は世帯ではなく、個人の利用のみとなりますのでご注意ください。

適用年収区分	外来	1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~	なし	252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円	なし	167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円	なし	80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
約1,560,000円 ~ 約3,700,000円	18,000円 / 年上限144,000円	57,600円
Ⅱ 住民税非課税世帯	8,000円	24,600円
Ⅰ 住民税非課税世帯	8,000円	15,000円