女性特有のがんに手厚い保障の保険とは？商品内容と必要性

この記事を読まれている方は、女性特有のがんに手厚い保障の保険について調べている方なのではないでしょうか。

記事内では、女性向けのがん保険とはどのような商品なのかと、保険加入時の注意点と保障内容を紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

女性向けがん保険とは

女性がん保険

女性向けがん保険とは、女性が性別特有のがんを罹った場合に保障を受けることが出来る保険のことで、女性がん保険として販売されているタイプと、男女共通のがん保険に別途特約として付加するタイプのの2タイプがあります。

保障内容は、商品によって差がありますが、女性特有のがんに罹った場合に支払われる給付に上乗せされた金額の支払いと、乳がんで乳房を切除した際の再建手術にも給付金が支給されます。

20代でも女性特有のがんに注意が必要

子宮頸がんは、日本全国で年間約11,000人が診断されていて、年齢は20代から増加して、40代でピークを迎えます。

年間で約2,000人が亡くなっています。

乳がんを患う方は30代から増え、40代 ~ 50代がピークでとなり、その後減少していきます。

20代 ~ 30代で乳がんを発症する方もいますが、35歳未満の、若年性乳がんを患うかたはそう多くありませんが、必ずがんを発症しないとは誰にもいえません。

万が一に備えて保険への加入を検討されてみてはいがでしょうか。

乳房再建治療費と公的医療保険適用について

女性保険の魅力の一つに乳がんで乳房を切除した際の再建手術費用に医療保険が使えるということですが、以前は乳房再建治療が公的医療保険の適用対象外で、治療費用が片側の乳房で約100万円と多額の費用がかかりましたが、現在は公的医療保険が適用され治療費用は片側の乳房で約30万円程度と費用負担は以前ほど大きくなくなりました。

しかし、公的医療保険が適用される治療で保険適用が認められたのは、乳がん治療のために乳房を全摘した場合で、治療方法もシリコンバッグを入れる方法に限られてしまいます。

乳房を再建する方法は、乳房をできるだけ温存する手術や、シリコンバッグの代わりに生理食塩水バックを入れる方法やご自身の体のの一部を胸に移植する方法等、多様化しています。

また、術後の手術跡を目立たなくするケアや、がん治療で髪が抜けウィッグが必要な方の購入費用は、公的保険の適用対象には含まれません。

女性向けがん保険の注意点

女性向けがん保険の注意点をご紹介します。

保険料が割高になる

女性向けがん保険のに加入する際の注意点は、男性女性共用がん保険と比べ、保険料が割高になってしまうことです。

女性特有のがんに対しての保障が充実していますので、そのぶんが保険料に上乗せされていますので、ご注意ください。

通院給付金の有無

女性向けがん保険のに加入する際の注意点は、通院給付金が設定されているかどうかです。

その理由は、がんの治療は入院治療が以前は主流でしたが、医療技術が進歩し通院治療という方法も行われつつあるためです。

入院給付金だけの保険に加入してしまうと、通院治療では給付金を受け取ることが出来ませんのでご注意ください。

診断給付金の支払い回数

女性向けがん保険のに加入する際の注意点は、診断給付金の支払い回数です。

保険商品によっては、一回しか給付金を受け取れないタイプと、制限なく給付金を受け取れるタイプがあります。

がん患者の生存率は医療技術の進歩で高くなりつつあり、がんが転移や再発した際にも給付金を受け取れる保険に加入されることをオススメします。

免責期間に注意

女性向けがん保険のに加入する際は免責期間に注意してください。

保険に加入して最初の保険料を支払ってから直ぐに保障が開始されるわけではなく、90日間または3ヶ月間の免責期間を経過した日の翌日からが責任開始日となります。

免責期間にがんと診断されても、保障対象にはなりませんので、保険加入時に必ず確認をしましょう。

女性向けのがん保険の保障内容とは

女性向けのがん保険の保障内容は商品によって違いますが、一般的な保障を以下に記載します。

がん入院給付金

がん入院給付金とは、がん治療のため入院した際に支払われる給付金のことです。

入院1日につき支払われれますので、。通常、１日あたりの給付金は5,000円～10,000円で、１入院あたりの支払い限度日数は無制限になっています。女性向けのがん保険では、女性特有のがんで入院した場合、通常のがん入院給付金に上乗せして、さらに保険金を受け取れるタイプが一般的です。

がん診断給付金

がん診断給付金とは、はじめてがんと診断確定をされた際に一回だけ受け取れる給付金のことです。

初めてがん / 上皮内新生物と診断確定された際に、一時金として給付で、金額は50万 ~ 100万円程度に設定されている保険商品が多いです。

がん先進医療給付金

がん先進医療給付金とは、がん治療のため保険会社が定める所定の先進医療を受けた際に受取れる給付金のことです。

上限金額が決まっていて、通算金額が500万 ~ 2,000万円程度と幅があります。

がん手術給付金

がん手術給付金とは、がんの治療を目的として手術を受けた際に支払われる給付金のことです。

保険商品によって違いはありますが、手術一回につき10万円程度が支給されます。

がん通院給付金

がん通院給付金とは、がんの治療を目的として通院をした際に受け取れる給付金のことです。

通院1日から給付金が支払われる、通院日額5,000円 ~ 10,000円程度の金額を受け取れます。

退院後療養給付金

退院後療養給付金とは、がんの治療のため入院し、療養のために退院したときに受取れる給付金のことです。

退院一回につき、10万円程度の金額を受け取れます。

医療保険以外の社会保障をご紹介

医療保険以外の社会保障をご紹介します。

傷病手当金

会社に勤めている方が使える社会保障に、傷病手当という制度があります。

傷病手当金とは、お勤め先で健康保険に加入している方が、病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度のことで、被保険者が病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に支給されます。

働けなくなって4日目から1年5カ月の間、給料の約2/3に当たる傷病手当金を受け取ることができます、受給条件は、業務外の病気やケガで療養中である事、療養のために働くことができない、4日以上仕事を休んでいること　とされています。

この傷病手当金は、自営業の方が加入されている、国民健康保険では受け取ることができませんのでご注意ください。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、公的医療保険の保障の1つです。

月の初めから終わりまでの医療費の自己負担が限度額を超えた場合、その超過分が国民健康保険から支払われれます。
つまり、医療費が高額になっても自己負担は自己負担の限度額までということになります。

自己負担限度額について

高額療養費制度で決められている自己負担限度額は年齢や収入によって変動しますので、必ず事前に確認をしてください。

■69歳以下の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

適用年収区分	1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~	252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円	167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円	80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
~ 約3,700,000円	57,600円
住民税非課税の方	35,400円

■70歳以上の方の自己負担上限額区分を以下に記載します。

70歳以上の場合、区分によっては外来で診察や治療を受けた場合も、制度を利用することができますが、外来の場合は世帯ではなく、個人の利用のみとなりますのでご注意ください。

適用年収区分	外来	1ヶ月の上限額
約11,600,000円 ~	なし	252,600円 + (医療費 – 842,000円) x 1%
約7,700,000円 ~ 11,600,000円	なし	167,400円 + (医療費 – 558,000円) x 1%
約3,700,000円 ~ 7,700,000円	なし	80,100円 + (医療費 – 267,000円) x 1%
約1,560,000円 ~ 約3,700,000円	18,000円 / 年上限144,000円	57,600円
Ⅱ 住民税非課税世帯	8,000円	24,600円
Ⅰ 住民税非課税世帯	8,000円	15,000円